投資信託
投資信託とは?
メリットとデメリット
メリット
その1 |
少ない金額から購入できます。
投資信託は3千円から購入できるので、手軽に始めることができます。 |
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その2 |
株式や債券などに分散投資できます。
投資の基本は、資産をいくつかの商品に分けてリスクを分散することといわれています。投資信託は複数の株式や債券などの金融商品に資金を振り分け運用しています。 |
その3 |
専門家が運用します。
投資信託は、投資に関する高度な知識や技術を持った運用のプロが、お客さまに代わって運用します。投資は情報収集や分析がかかせませんが、プロが代行してくれます。 |
デメリット
投資には「リスク」があります。一言で「リスク」といっても、「リスク」にはさまざまな種類がありますので、それがどのような内容なのかを正しく理解しておくことが重要です。
投資における「リスク」の代表的な例を見てみましょう。これらの「リスク」はいわゆる「危険」や「損失」のことではなく「可能性」のことを意味している点に注目してみてください。
株価変動リスク | 株(株式)の価格が上下する可能性のこと。 株価(株式の価格)の変動は、日本はもちろん、世界各国の景気や経済の動向、政治や経済の情勢のほか、株式を発行している企業の業績など、さまざまな要因によって起こります。 |
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信用リスク | 株式や国債・債券などを発行している国や企業が、財政難や経営不振などを理由に投資家から預かっていたお金(元本)や利息の一部または全部を返済する能力がなくなる可能性のこと。 |
流動性リスク | 市場(マーケット)で金融商品を売りたいときに売ることができなかったり、希望する価格で売れなかったりする可能性のこと。 |
金利変動リスク | 金利の変動によって、債券の市場価格が変動する可能性のこと。 金利が上昇すると、債券価格は下落し、金利が低下すると、債券価格は上昇します。 |
為替変動リスク | 異なる通貨の為替相場の動きにより、外貨建ての円換算による金融商品の価値が変動する可能性のこと。 例えば、ドル建てで金融商品を持っている場合、為替相場が円高・ドル安に動いたときには、日本円で見たとき外国証券の価値が減少することになります。このドル建てで持っている金融商品の価格が、将来の円高・ドル安によって価格が減少する可能性のことを、「為替変動リスク」と呼んでいます。 |
投資信託に係る費用
投資信託のご購入から換金・償還までの間に直接または間接にご負担いただく費用には次のものがあります。
購入手数料 | 申込金額等に応じ、基準価額に対して、最大3.3%<消費税込> |
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信託報酬 | 信託財産の純資産総額に対して、最大年率2.42%<消費税込> |
信託財産留保額 | 換金時の基準価額に対して、最大0.3% |
監査費用・売買委託手数料等その他費用 | 実際の費用の種類・額および計算方法は、ファンドにより異なります。また、その保有期間・運用状況等により期中の手数料等が変動するファンドもありますので、事前に料率、上限額等をお示しすることができません。その詳細は、各ファンドの「交付目論見書」および「目論見書保管書面」でご確認ください。 |
為替変動リスク | 異なる通貨の為替相場の動きにより、外貨建ての円換算による金融商品の価値が変動する可能性のこと。 例えば、ドル建てで金融商品を持っている場合、為替相場が円高・ドル安に動いたときには、日本円で見たとき外国証券の価値が減少することになります。このドル建てで持っている金融商品の価格が、将来の円高・ドル安によって価格が減少する可能性のことを、「為替変動リスク」と呼んでいます。 |
ご注意事項
- 投資信託は預金ではありません。
- 投資信託は預金保険の対象ではありません。
- 投資信託は預金と異なり元本および利回りの保証はありません。
- 当組合で取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- 当組合は、ご購入・ご解約(換金)のお申込みについて取扱いを行っております。投資信託の設定運用は各運用会社が行います。
- 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。
- 投資信託の基準価額は、組入れ有価証券(株式・債券等)の値動きにより変動しますので、投資元本を割り込む場合があります。
- 組入れ有価証券(株式・債券等)の価格等は、経済情勢・金利動向・その有価証券の発行者の信用状態の変化や、取引が十分な流動性のもとで行えない状況(流動性リスク)等により変動しますので、投資元本を割り込む場合があります。
- 外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動(為替変動リスク)により基準価額が変動しますので、投資元本を割り込む場合があります。
- 投資信託の取得のお申込みに関しては、クーリングオフ(書面による解除)の適用はありません。
- 投資信託をご購入にあたっては、あらかじめ最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等を必ずご覧ください。
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